居住者退去の困難な中層階段室型住棟に対し，細長い柱で自立し長周期化させた住宅を上部に増築し，既存住棟とエネルギー吸収機構でつないで応答の低減を図りつつ高度利用する既存建物付加型免震構造を提案している．

本構法では，増築部を細長比の大きな支持柱で支持することにより増築部を長周期化し免震効果を得ようとするものであるが，
実用化にはP-δ効果や塑性化を考慮した支持柱の安定性の検討が必須となる．

既往の研究において支持柱の幾何非線形性及び材料非線形性が引き起こす様々な不確定要因がその安定性および応答特性に与える影響について解析的に分析し，本構法のロバスト性を確保するための条件を整理した．

その上で1/20の縮小試験体を製作して振動台実験を実施し，解析で得られた特性の確認を行った．